コロナ報道にみる日本の終焉

2月5日の厚労省発表を受けて、大手メディアが一斉にコロナ感染者の「抗体保有率」について報道しました。テレビは、基本的にトップニュースを見てすぐに消すような生活になっていますが、この項目は記録しておく必要があると思い記事にしました。

ここではNHKニュースのオンライン記事にリンクを張っておきます。

発表によると、新型コロナウィルスの抗体保有率は、東京都で0.91％で最も高く、以下、大阪府が0.58％、愛知県が0.54％などで、軒並み1％未満でした。女性アナウンサーが「これはいったい何を意味するのでしょうか」と台本を読み上げたとき、背中に寒気が走りました。

ニュースの趣旨は、「抗体保有率が低すぎるので、集団免疫の目安とされる60％に引き上げるためにワクチンを接種しよう」という呼びかけでした。

このニュースの恐ろしいところは、ワクチン接種の実験段階では、副反応が出る危険性があり、ヨーロッパでは高齢者には摂取しない動きが出ていると伝えながら、日本では大丈夫だとする厚労大臣のコメントを映し出して、ワクチン接種の必要性をことさら強く訴えていたことです。

そもそも論ですが、感染拡大を防ぐために国民を家に閉じ込めておいたわけですから、抗体保有率が低いのは当たり前で、そのことを「低すぎる」と、まるで疑問視するように報じること自体がありえない洗脳報道です。

たとえば、ここは「国民の協力によって感染の拡大を防ぐことに成功し、その結果、抗体保有率も低くなっているとみられる」という報道が自然であり、正しい流れです。

そう考えると、コロナ報道は何から何まで狂っています。そして、ここまで狂っているのを「既定路線」ととらえれば、背後に何か大きな力が加わっていることは明らかだということになります。それが何かはここで論じることはしませんが、大きな意味で「大選別時代」に突入した感があります。

羊のようにおとなしく服従して滅せられる人か、自ら考え行動して生き残る人か。